mixiの中で『現代の精神医療』の問題点を取り上げた 市民の人権擁護の会サイクバスターさんの日記を、本人から許可を頂き転載しています。
うつ病・・・早期発見早期治療のウソ
(mixiのサイクバスターさんの日記から転載)
自殺者は年間3万人を越し、深刻な社会問題となっています。従来まで自殺対策と言えば、お決まりのように精神科医が主体となってうつ病の早期診断・早期治療を勧めるものばかりでした。
以前、国会で「自殺対策基本法」が成立しましたが、今後は様々な社会的要因を検証し、対策を講じることが必要となってくきます。それでも精神医学的観点からの対処が中核を占める状態は変わることはないでしょう。
自殺を引き起こす要因は様々ですが、大きく見過ごされてきたリスクがあります。それは、『精神科の治療』です。自殺対策として精神科の早期受診・早期治療が勧められている現在、精神科の治療が自殺のリスクとなることは一見不可解です。
しかし、ようやく真実が知らされるようになってきました。例えば、うつを治療し、うつによって引き起こされる自殺も予防すると信じられていた抗うつ剤についても、自殺行動を引き起こす危険性が各国政府機関によって警告が発せられるようになっているのです。
厚生労働省も2006年6月2日、若年成人に自殺行動のリスクが高くなるとして、日本で最も処方されている抗うつ剤塩酸パロキセチン水和物(製品名:パキシル)に関して、使用上の注意改訂を製薬会社に命じています。また昨年暮れには24歳以下の人への投与に関し警告が発せられています。
厚生労働省によると、海外での臨床試験で、同剤を服用した0.32%の患者が自殺を試みるようになり(偽薬を服用したグループは0.05%)、自殺行動は特に若者成人に多いという結果が示されたということでした。つまり、偽薬を飲んだ人の6倍以上の人が自殺衝動に駆られたのです。
0.32%という数字は決して軽視されるべきものではありません。パキシルを製造する製薬会社によると、国内で販売認可された2000年11月以降、累積で推定270万人以上が同剤を使用しているとされている。単純計算すると、服用者のうち累積8640人が自殺行動をとるという計算になります。パキシル使用の副作用について、独立行政法人医薬品医療機器総合機構に報告された一覧を同機構のホームページで見ると、2004年度には、自殺既遂4件、自殺念慮6件、自殺企図8件が報告されていることがわかります。
統計上でも気になる傾向が読み取れます。厚生労働省が自殺対策に乗り出し、防止対策予算が増加する一方で、逆に若年成人の自殺数が増加している事実があるのです。パキシルなど新しいタイプの抗うつ剤が日本で認可されてから、抗うつ市場は急成長をとげ、市場規模はわずか数年で5倍以上になっています。
何よりも、精神科の治療こそが自殺を引き起こす原因となることを示すのは、実際の事例です。精神科にかかった結果、逆に悪化したという話をきかないだろうか?私の周囲でも、本人や家族、知人が被害にあったという人の話をたくさん聞いています。悪化させられ、自殺したケースはいくつもあります。
「心の専門家」を自称するのであれば、結果を出してこそ専門家を名乗る資格があるといえます。患者を悪化させたり、その結果自殺に追い込んだりすることは、世間では不思議と大目に見られているが、単に失敗しているだけの話です。
患者を治せる力量がなければ、正直にそう示すことが必要だ。治療の結果悪化したり、死亡させたり自殺に追い込んだりするというリスクがあることを患者に知らせるべきだし、市民は精神科にかかる前にそれを知るべきす。
本当に自殺を減らしたいのであれば、精神科の治療でどれだけ悪化させられているのか実態を正直に調べる必要があります。精神科の治療のリスクを世間に知らせ、悪徳な、あるいは無能な精神科医を排除することこそが、健全で効果的な自殺対策となるでしょう。
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