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mixiの中で『現代の精神医療』の問題点を取り上げた 市民の人権擁護の会サイクバスターさんの日記を、本人から許可を頂き転載しています。

自殺が減らない理由 2008年06月19日22:27
(mixiのサイクバスターさんの日記から転載)

自殺者 10年連続で3万人超え (毎日新聞 - 06月19日 10:51)

1998年という年は、新型抗うつ剤であるSSRIが日本で認可された年です。うつ病患者の自殺予防というお題目を引き下げ登場したSSRI…。今や自殺予防どころか、自殺助長剤というとんでもないものであるという実態があるのです。

そして、そのSSRIをバンバン投与している精神科医が「自殺防止」を語るのは、全くおかしなことです。精神科医が自殺を防止できるなら、既にその効果を示すことが出来ていないのはなぜででしょうか?

精神科医が処方する向精神薬の中には、その副作用として「自殺企図」「自殺念慮」「せん妄」「幻覚」などの文字が並んでいます。
発売当初から欧米では自殺企図の危険性を指摘されていた抗うつ薬「パキシル」の副作用に対して全く目も向けず、そればかりか500億円を超える売上を誇るヒット商品に育て上げたのは精神科医なのです。


このような精神科医に自殺防止を委ねることは、完全な間違いであり、ましてその数を増やすなんてことは決してあってはなりません。

2007年10月31日、厚生労働省は、抗うつ剤が自殺行動を引き起こす危険性について、ひっそりと注意改訂を指示していました。 使用上の注意改訂情報 (平成19年10月31日指示分)

 以前から自殺の危険性が指摘されていた新しいタイプの「抗うつ剤」(SSRI、SNRI)については、特に注意を要する年齢を18歳未満から24歳以下に引き上げ、その他の抗うつ剤(三環系、四環系)についても、新たに「抗うつ剤の投与により、24歳以下の患者で、自殺念慮、自殺企図のリスクが増加するとの報告があるため、本剤の投与にあたっては、リスクとベネフィットを考慮すること。」という項目を添付文書に設けて注意喚起した。

 この改訂は、今年5月2日にFDA(米国食品医薬品局)が全ての抗うつ剤に関して、24歳以下の患者に自殺行動を引き起こすリスクについて警告を発したことを受けたものです。日本でも抗うつ剤と自殺の関係について精査した結果、ようやく今回の注意改訂に反映されました。

 しかし、問題なのは、このような患者の命に関わる情報が、精神医療現場で十分に伝えられていないことです。例えば、SSRIやSNRIについては、[重要な基本的注意]の項目に「家族等に自殺念慮や自殺企図のリスク等について十分説明を行い、医師と緊密に連絡を取り合うよう指導すること。」と既に記載されています。はたしてどれだけの精神科医がこの注意を守っているのでしょうか。

 世間では、自殺を予防するために精神科へ行くことが勧められています。政府による自殺対策も、精神科での早期治療が中心となっています。しかし、漫然と薬を投与することしかしない精神科医があまりにも多いのが事実です。心の問題を解決してくれるどころか、わずか数分で診断し、あとはただ薬を出し続けるという精神科医の対応に愕然とする患者は少なくありません。このような自殺のリスクが適切に伝えられず、薬漬けだけが行われるようであれば、逆に自殺促進事業になりかねないのは当然です。

 最近、世間を賑わしているリタリン問題でも同様のことが言えます。昨年逮捕された京成江戸川クリニックの院長は、初診でリタリンを1日あたり18錠というとんでもない量(上限の3倍)を出しておきながら、「元気が出るクスリ」としか説明せず、依存症などの危険性については何も説明がなかったとされています。患者が依存症になろうが、自殺しようが関係ないような無責任な態度です。

 リタリンがこれほどにまで大きな問題になったのは、薬そのものの害悪に加えて、それを安易に処方してきた医師のモラルの低さに原因があるのです。そして、安易な処方が可能であった理由は、客観的な診断基準が存在しない「うつ病」がリタリンの適応症に含まれていたことにあります。そのため、厚生労働省は昨年、リタリンからうつ病の適応症を削除しました。遅すぎます…。

 政府は、精神科医であればうつ病を正しく診断できると過剰に期待しているようです。うつ病は脳の病気と言われていますが、実は脳を検査するわけではなく、主観的な精神医学の診断基準にいくつあてはまるかだけで診断されてしまうのです。そのため、一部の精神科医は、そのあいまいさを利用してリタリンをはじめとする非常に中毒性や依存性が高く、自殺などの危険な副作用が伴う薬剤を簡単に処方してきました。これらの問題の本質は、治療行為が患者のためではなく、経営のために薬価の高いSSRIやSNRIが安易に処方されているということにあります。

 医療現場で抗うつ剤の危険性について正確に伝えられない以上、患者や家族はその他の手段で情報を得るしかありません。厚生労働省がこのような重要な注意喚起をしても、それが知られなければ全く何の意味もありません。

 被害に遭う前に、是非このような情報を知っておいて欲しいと思う次第です。

「向精神薬の投薬が減れば、確実に自殺は少なくなる」 これは私が確信を持って言えることです。

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